あなたにもできる
暴力防止のためのグローバルな社会貢献

暴力防止のための制度設計・運用と展望

日本大学危機管理学部准教授　鈴木秀洋さん

　皆さん、こんばんは。私の経歴としては自治体でジェンダー担当と児童虐待担当をしてきて、現在は大学教員として危機管理の観点から主に親密圏における暴力に向き合っています。

　レジメの第1の現状については内閣府のHPにありますので省略します。

実務家としてどう動いてきたか
　まず、実務家としてどう動いてきたかについて話させていただきます。
一つ目として、ウィメンズプラザで行ったＤⅤ防止講演会にまとめていますので（ＨＰで公開）、自宅に戻った後でも一度見てみてください。
　簡単に2つほど、触れておきますと、
①つながること
　今日のテーマとの関係で暴力防止の考え方をどう広げていくかという時に、やはり専門的な知識は必要です。今後の考察のところに書きましたが、行政担当者としては、行政内に暴力防止の専門官がいない中、医療領域や心理教育領域など他の専門分野とどうつながるのかというところに力を入れてやってきました。
②ジェンダーバイアス
　「男はこうあるべき・女はこうあるべき」というジェンダーバイアスは、未だに現実社会のあらゆるところに根強く残っています。問題の根底にあります。オールジェンダー化の流れにもかかわらず、役所は基本的に縦割りなので、そこをどう崩していくか、教育委員会に研修をやらせてくれと予告し、こちらからお願いするようなことをやってきました。

要保護児童対策地域協議会
　子どもを中心とした暴力防止のネットワークとして、児童福祉法には、要保護児童対策地域協議会という法定の制度があります。このネットワーク内の構成メンバーには守秘義務を課しながら、子どもの命を暴力から守るために情報をやりとりできるのです。そして（よく勘違いされているのですが、）その制度設計はその地域地域での特徴を考えつつ、自治体が考えていけばよいのです。例えば、要対協という枠組みのなかに警察や弁護士、地域の医療機関、私立の子ども関係の機関やその他子どもに関わる団体等を入れていくことで、ネットワークが広がっていきます。
　文京区では、構成機関を拡大して医療ネットワーク部門をこの要対協のネットワークの中に作り込んで、命を守るための情報のやり取りができるようにしました。

文京区子どもおせっかい地域ネットワーク
　私が文京区でやってことでＮＨＫなどに取り上げられた制度として、要保護児童対策地域協議会をさらに広げた、「文京区子どもおせっかい地域ネットワーク」があります。居所不明児童の問題が大きく取り上げられていましたが、親密圏での暴力の問題は外部からはなかなか発見するのが難しいのです。それを、地域で気付いていけるようにするにはどうしたらよいか。役所の時間と違う時間で動いている人たちと手を結ぶ。例えば、郵便局や水道局、東京ガス、新聞販売組合、子ども関係のNPOの人たちなど、地域の様々な団体と協定を結んで、何かあれば役所に情報をもらえるようにする。公園で殴られている子がいる、夏なのに冬の服を着ている女の子がいるという情報が実際に入ってくるのですが、そうすると、私たちの職員が現場に行けるようにする、ということをやってきました。書籍でも紹介されました。今後も構成メンバー同士が顔の見える関係を継続的に築いて行ってほしいなぁと思っています。

女性の暴力被害・相談に関わる自治体関係3部署の連携の課題
　　縦割りの話をしましたが、「窓口に相談があった時には主に3つの所管部署」が関わることになります。
　一つには、DVや暴力に向き合う男女担当（人権担当という場合もある。）。もう一つが、子どもが関わる場合には、子育て支援担当、子ども家庭支援センターなどです。3つ目としては、婦人相談員です。自治体の多くは、生活保護のような福祉部門に配置しています。この3部門が関わります。
　ただ、制度的に、生活保護課などに単独の婦人相談員を非常勤で一人置いているというような自治体では組織としての3つの部門の連携がうまくいっていないという話をよく聞きます。どういうことかというと非常勤一人に相談対応を任せていると、その相談員が一人で他の組織との交渉を行ったり、連携を行っていくのは非常に困難であること、またその人しかいないとするとその人がいないと被害者も相談をすることができないということが実際に起きているのです。
　子どもがいる場合は、要保護児童対策地域協議会という枠組みのなかに婦人相談員も入れて組織だってやると、情報のやりとりや警察を交えた暴力に対する対応がやりやすくなります。子どもがいない場合の暴力相談事案の場合に組織間のチームとしての連携に改善の余地があります。

「カラーリボンフェスタ」
　私はずっと命に向き合ってきたので、啓発はやってもしようがないという感覚がありました。比重としては、相談対応こそ充実させるべきという考えだったのです。ただ、相談対応を充実させなければいけないのは当然だけれども、より広い理解を得るようにするには、どうしたらいいか、その観点から、取り組んだこととして2つ挙げさせていただきます。
　1つは支援団体どうしをどうつなげていくか。DVだと紫、児童虐待はオレンジ、乳がん撲滅はピンク、エイズ対策としてレッドリボンというように個別の啓発事業展開を役所はやっているのです。それをどう広げてつなげていくかということと、支援団体どうしのノウハウを分かち合うためにはどうしたらいいか、その観点から横串でつなげて、というものをやりました。1つの場所で同時に様々なリボン団体が集まって、「レインボーって何だろうね」「黄色のバッジは何だろう」「あなたたちはこういう支援をしているのね」「私たちはこういうことをしている」と、支援者同士がつながる。そうすると、暴力防止の取組についても支持者が増えるのです。

シビックセンターの一番上をオレンジ色に染めて
　もう1つはオレンジデーです。文京シビックセンターには今国連の旗が立っていますが、ＵＮwomen日本事務所の開設支援を行い、現在は文京シビックセンター内に国連機関が入っています（協定締結まで本当に大変でした。）。
　国連では、毎年11月25日を「女性に対する暴力撤廃国際デー」と定めています。そしてその日には国連のビルがオレンジに照らされるのです。文京区でもそれと連動して、暴力防止の活動を地域全体で盛り上げるために、象徴的なシビックセンターの屋上をオレンジ色に光らせました（区長メッセージも発信）。この私の考えには当初「お金がもったいない」「そんなことしてどうなるんだ」とう声もありましたが、中央大学とも連携して富坂にいたる坂全体をオレンジにして、中央大学の掲示板もオレンジにしてもらいました。そこを通った人は「何だろう」ということで、暴力防止を訴える効果はあったのではないかと思っています。NHKでも取り上げられました。
　「何だろう」と感じてもらう、聞いてもらうということは大事だと思っています。私はこうして、紫やオレンジのリボンバッジを付けたり、オレンジの服など来て走り回っているのですが、「何を付けてるんだ？」「なんでそんな格好してるんだ？」とよく聞かれます。今日も紫色を着てきました。「なんでスーツでなくそんな格好をしてるんだ？」に対して、「紫は暴力反対のメッセージなんですよ！」と説明して一人広告塔になっています。かなり啓発できたと思っています。

トップのメッセージ
　文京区では従前、文京区のブランドが低下することになるからと、あまり虐待やＤⅤなどは敢えて取り上げないようにしていたのです。実は目立たせないと議会の質問もないから楽なんです。けれど実際違うよねということで、私は、議会も議員も巻き込む形で「これだけすごいことが起きているんですよ。あなたの身近で知らないのですか。それは議員としてはいかがなものか」と、議会の会派を自民党から共産党まで全部回りました。自分のポリシーとして、どこかだけとは結びつかない。全政党と喧嘩もするし、仲間にもなってもらう形でやってきました。
　議会で「やらせではない質問をどんどんしてください」と言い、こちらもどんどん応えていく。そうすると「文京区にも暴力や児童虐待があったのだ」「予算も注ぎこまなければ」という話になってきます。
　組織づくりに関して鈴木一人勝ちとの言われかたをされましたが、行革の流れの中で私のチームである児童虐待やDV部門の人数が倍増しました。トップがそれほどの問題だと認識してもらったことになります（児童虐待と関係して、特別養子縁組を進めようという積極的メッセージを日本財団にも自治体トップとして送ってもらいました。）。トップの意識をどう変えるか、トップがどういうメッセージを発するか、ということも、組織の管理職の重要な仕事だと思って仕事をしてきました。
　以上が実務家としてやってきたことです。

研究者としての提言－－法規改正の必要
　研究者の立場から暴力防止の各種法律を概観すると、まず、暴力規制に対しては被害者が逃げるという枠組みが中心である現行法上はかなり問題があります。
　また、主に親密圏における暴力に関する法律を比較してみるという視点は大切です。児童福祉法、ＤⅤ防止法、ストーカー規制法などを横串で比較してみる（「ストーカー対策の制度設計―児童福祉法及びＤⅤ防止法との比較を踏まえて―」（犯罪と非行に関する全国協議会（ＪＣＣＤ）2017年9月）参照）と、DV防止法の場合は自治体が計画を立てなさいという制度設計になっていますが、それはストーカー規制法にはないのです。また児童福祉法では要保護児童対策地域協議会というネットワークをつくりましょうと法律に書いてある。しかし同様の規定はDV防止法にもストーカー規制法にもないのです。比較してみると、他の法制度で有効に機能している制度は取り込んでいくこと、運用を変えていく必要があるでしょうというのが私の問題提起です。

教育者としての今の動き
　教育者としての現在の取組について話させていただきます（本当は、私は公務員が天職だと思っていたので大学教員になる気はなかったのですが…。）。
　法の支配、人権の尊重、個人の命をどう守るかという関心は今も全く変わっていません。教育者の立場からは、今大学の授業で、性的同意の問題を取り上げています。例えば、東大・慶応大・千葉大での性暴力事件を授業で取り上げています。それは憲法13条の問題です。それゆえ、行政法・地方自治法のど真ん中の問題であると考え授業でやっています。私の行政法の授業には270人くらいいて、後期も200人います。地方自治法も100人くらいの学生が受講しています。
　このテーマを取り上げて授業を行うと、東大、慶応、千葉大のあの事件は、「その場に行った女性が悪い」「お酒が入ったからしょうがない」「お酒の問題だよね」と返ってくるのです。私は日本大学の他に神奈川大、明治大学、中央大学で兼任講師をやっています。また学習院大などに特別講義に行ったりしています。そこで必ずこの問題を取り上げるのですが、同じ回答が返ってくるのです。意見交換すると、圧倒的に打ちのめされます。これはどういうことなのか。
　今日も学生さんがいるので、後で学生さんと意見交換してみたいですが、女性の責任論が一杯出てきてきます。どうしたらこの問題への見方を変えて行けるのか、同意とは何だろうか？コミュニケーションとは何だろう？と考えるわけです。考えてもらいたいわけです（今回刑法改正されましたが、まだまだ同意要件のところの論点が改正されず残ってしまっています。）。
　イギリスの警察がつくった紅茶の動画があるので、皆で一緒に見て欲しいと思います。それによって問題の所在が分かると思います。例えば「あなたは紅茶を飲みたいですか」と言った時に、「私、飲みたいです」と言っても、その時に飲みたいだけなのです。一回飲みたいと言ったから、次の日もその次の日も、無理矢理飲ませないですよね。寝ている人に「紅茶、どうですか」と飲ませない。

紅茶の動画

　ありがとうございました。皆さんがどう感じるか、聞いてみたいです。　DVや暴力の問題は、コミュニケーションをどうとれるか、一人の人間として尊重することはどういうことなのか。鈴木が力説するよりも、このような動画を皆で見ることが必要かなと考えています。私は大学で学生委員会の委員にもなっているので、学生の皆さんに「お酒を飲んではいけません」「タバコを吸ってはいけない」と言わなくてはいけない役割を担わされるのですが、それよりもこういう動画を見せて意見交換したいです。
　毎年、授業で学生にこうした話をし、ゼミや授業でやっていこうと思っています。そうすることでどんどん暴力とはどういうことか、コミュニケーションとはどういうことか、理解が広がって世の中が変わっていかないかと期待しながら、こうしたプログラムをやろうとしています。
　「どうしたら暴力防止の活動（予防・対策）が広がっていくのか？」というテーマについては、皆さんとやりとりしたいと思います。ありがとうございました。

西田
　実践されてきたお話ですので非常に参考になって、濃厚なお話をありがとうございました。DV被害者というより人間として当然のケースバイケースをどう考えていくか。紅茶の動画があると、これありきではなく、関係性や環境のなかでどう考えていくか。1つのモデルが出ると、そればかりになってしまいますが、このケースにおいて個別具体的な話をしていく訓練が近年においては日本人も無くなってきていると思うのです。
　整理したいのですが、それぞれの組織のなかでそれぞれの属性のなかで、皆さんができるところからできることをしましょうという思いがあって、こういうことをやっています。鈴木さんは部署としては防災におられて、次が子どもの問題ですか。

命に向き合って暴力に向き合ってきた
鈴木
　経歴としては、法律部門が長くて、文京区の文書・法務の後、東京23区全体の訴訟部門に行きました（子どもの事件もやっていました）。その後また文京区に戻り、23区の管理職試験合格後は、文京区長秘書や、危機管理課長の時には暴力団排除条例の制定を行い暴力に向き合い、また危機管理課長時代には被災地にも行ったので、その時に避難所をどう運営するかを考えると、性暴力の問題に向き合うことになるのです。暴力被害特に性暴力をどう予防できるのかということが自分の関心事です。その後、ジェンダーの課長、児童虐待担当の課長・所長が私の経歴なので、ずっと命に向き合って、暴力に向き合ってきたことになります。どうやって防げるのか、どうやったら無くなるのだろうってずっと考えています。

西田
　命に向き合うところで、役所に専門家を配備されましたよね。どういうきっかけでどういうことを目指していましたか。

暴力のケース会議に専門家を
鈴木
　組織内の専門性をどう高めた体制を作りこむかという話です。保育士、保健師、心理職、医師（小児科、精神科）など様々な職種のメンバーでチームが作れています。事案・事件に迅速に対応するには自分の部署にいないとどうしようもないのです。常に一緒に動けるように、ケース会議などにも一緒に入ってもらって議論したり、同行してもらったりなどしてもらっています。いろんな見方を私たちができるようになっていく必要があるのです。東大の精神科の先生のところに行って「組織内でのケース検討に入ってほしい、週何回でいくらだったら大丈夫か？」などというお願いをしに行きました。弁護士会には「子どもの専門や女性の専門の人に中に入ってほしい」とお願いしに行きました。非常勤ですが、月に何回か来てもらっています（毎週入ってもらうことも試行的にやっていました）。
　従前は、外部の人はケース会議には入れないという不文律があったのですが、私はケース解決に必要な人はどんどん入ってもらおうと変えて行きました。そうすると、保健師、学校の教師、弁護士、福祉、医者の見立て、皆違っていて最初は険悪な雰囲気（喧嘩）になります。
　でも、女性や子どもの命を守るためには専門的な面からどうしたらいいかという具体案を出してぶつけ合うのです。何度もやっていくと、だんだん考え方などが理解し共有され、自分たちも専門的な知識を蓄えられるので、引き出しが出来てきます。それぞれが自分でも勉強するので、私がいた期間は皆かなり力が上がってきたと思います。非常勤は非常勤だからと線引きする役所が多いのです。「あなたはそれだけしてくれればよいです」と線引きするのではなく、同じチームの仲間として接し、お互い知識をどんどん自分やチーム内に積み上げていくことで、チームは変わっていく。仲間意識、連帯意識、お互い何でも話していいという意識はかなり強くなったと思います。

西田
　ケース会議はどれくらの周期でなさったのですか。

鈴木
　児童虐待ケースに関しては毎週木曜日の午前中です。心理の先生には当然入ってもらい、月に何回かは医者や弁護士が入ることもあります。ケースによっては警察や他の部署の人間が入れ替わり入ってもらったりもしていました。

西田
　行政ではめずらしいですよね。

鈴木
　めずらしいです。真似してやろうとしているところはいくつかありますが、完全にはできていないようです。

西田
　医者と弁護士だけでなく、いろんな専門家を入れてらっしゃいますね。

鈴木
　心理、保健師、保育士、社会福祉士、精神科医と小児科医も入ります。

西田
　イギリスのルーモス財団★とオックスフォード大学に日本財団の支援により「社会的養護を必要とする子どもたちが、施設ではなく家庭で暮らすための体制づくり研修」を受ける機会に恵まれました。その中で、視察先のイギリスの公的公的小学校や保育園、幼稚園という施設とは別組織がサポート部隊として専門家が配備されていました。そして、クラスの先生の専門以外の子供たちに何か必要な事態が起きた時に、俊敏に対応サポートに来てくれるのです。クラスの中には、健常な子ども以外にも、いろんな病気の子や障害の子が同時に授業を受けていて、言語を話せない親には通訳がつく。その人にとって必要なサービスをどう見るかという観点があります。それに合わせてサポートの実態やルーモスでの研修資料やイギリスの取り組みについても、都度都度、塩崎大臣にレポートを届けました。また「社会的養護を必要とする子どもたち の問題」を学ぶ場を数多く形成してきました。
　福祉部門に働く方々のキャリアパスが見られました。現場に福祉士や保育士、ソーシャルワーカーとして入っていても、現場経験を積み重ねながら次の段階の勉強と経験を重ね、現場から離れた育成の機関やプロジェクトの監査に入ったり、プロジェクトを企画する立場でこれまでの経験を活かしている姿が見られました。いろんな仕事を横断することによって、福祉等分野のいろんな角度からキャリアを積むことによって、複合的にいろんなバランスで見ていけるのです。日本は大学が福祉の資格試験にこだわり、キャリアアップのイメージが薄い気がします。
（★注　ルーモス財団とは、「ハリー・ポッター」シリーズの著者、J. K .ローリング氏が2005年に創設した英国の国際的NGO。社会的養護を必要とする子どもたちが、施設ではなく家庭で暮らすための体制づくりを世界中で支援している。特にモルドバ、チェコ、ブルガリアなどの中央・東ヨーロッパにおいて、子どもが実親の下で暮らし続けるための仕組みづくりや、里親など家庭養護への移行、また家族再統合の促進により家庭で暮らす子どもの数を増やす支援を実施してきた。）

鈴木
　従前専門職はその専門職場内だけでの異動となっていました。保健師だったら保健師のところがど真ん中だと思っているから子ども部門の福祉には来たがらないです。そこにルートを作って3年くらい来てまた戻る、保育園も退職園長が来るところが多いのですが、現役バリバリの保育園長級の保育士に来てもらう。児童館からも同じように来てもらう。教育センターからも心理職に来てもらうというように循環ルートをどんどん作っていくのです。そうするとチームに厚み・深みができる。そして、こちら子ども部門での経験・見立てをまた自分のバックグランドに戻ったときに周囲に伝えていく。そうすることで、個人だけでなく組織同士でお互いの見立てがわかるので、喧嘩・対立ばかりだったのが、つながりになってくる。